EV（電気自動車）の蓄電池容量は、家庭用蓄電池システムの約４倍の電気が貯められます。

※家庭用蓄電池システムの蓄電容量を10kWhとした場合。
※日産自動車リーフ40kWhモデルと比較。

200V/3kW出力の普通充電器に対し、約半分の時間で充電することができます。

太陽光発電でつくった電気や安い時間帯の電力を、EV（電気自動車）に充電することで、EV（電気自動車）の走行使用はもちろん、給電もできるので、EV（電気自動車）を蓄電池としても使用できます。

EV（電気自動車）の走行使用、充電だけではなく、EV（電気自動車）から単相３線式での給電が可能。さらに、系統連系により、EV（電気自動車）から給電しながら、足りない分を電力会社からの電気でまかなうこともできるので、買う電気を減らすことができて、経済的です。

「もしも」の停電時には、EV（電気自動車）に蓄えていた電気を給電できます。6kVA出力のものならば、200Vのエアコンも稼動でき、EV（電気自動車）の大容量蓄電池があれば、長時間の給電も可能で、普段に近い生活が送れます。

※参考引用：一般社団法人 次世代自動車振興センター

系統連系だから、電力会社の電力、EV（電気自動車）の電力、太陽光発電の電力を同時に使えます。朝や夕方などの使用電力量が多い時間帯に、太陽光発電の電力を、V2Hで補いながら、不足分だけを電力会社から購入するなどのおトクな使い方が可能です。さらに、6kVA出力のものなら、停電中でも太陽光発電の余剰電力をEV（電気自動車）に充電できるため、夜間でもEV（電気自動車）に蓄えた電力を使えて安心して過ごせます。

※ダブル発電にはなりません。
※押し上げ効果はありません。

V2Hシステムは、下記のメーカーをお取り扱いさせていただいております。
新築、既築、どちらにもご対応させていただいております。お気軽にお問い合わせください。

※太陽光発電システム+V2Hシステムをご希望の方は、お問合せ時にお伝えいただけると助かります。
※メーカー指定での御見積りをご希望の方は、お問合せ時にお伝えいただけると助かります。

「災害時に電気自動車や燃料電池自動車の外部給電機能の活用を促進することによる災害時のエジリエンス（回復力・復元力）の向上を図ること」を目的として、地方公共団体、法人、その他団体、個人宅等（国（省庁等）は対象外）が設置する「V2H充放電設備」に補助金が交付されます。

2023年3月31日から2023年10月31日（予定）までです。

• 本補助事業は、災害時のレジリエンス向上を目的としています。V2H充放電設備設置情報の国・地方公共団体への提供、国・地方公共団体からの協力要請があれば可能な限り協力いただくことが条件となります。
• 申請者（リースの場合は使用者（契約者））は、「地方公共団体・法人・その他団体・個人等」かつ、V2H充電設備の「設置場所」並びに「給電対象施設」を所有又は使用権を有する必要があります。
• 「その他団体等」とは、町内会（認可地縁団体）、法人格をもたないマンション管理組合、マンション等のオーナーを指します。

製品に対する交付額（上限75万円）+設置工事に対する交付額（個人：上限40万円、個人以外：上限95万円）

※メーカー・型式によって交付額は変わります。

※参考引用　：　一般社団法人 次世代自動車振興センター
※令和５年１１月現在の情報を基にしております。